昨日の「東京新聞」には、「首都圏直下型『注意を』 東大地震研 断層の動きを分析」という見出しで、「東日本大震災を引き起こした3月11日の巨大地震の影響で、茨城県南西部や東京湾北部、静岡県東部などの地域で地震が起こりやすくなっているとの解析結果を東京大学地震研究所の研究グループがまとめ、22日発表した。政府が想定する首都直下型の字震源も含まれ、注意が必要と呼びかけている。
…石辺岳男特任研究員らは、1979年から2003年までに首都圏周辺で起きた約3万回の地震で(マグニチュード2以上)断層の動きを分析した。そして37キロ四方の領域ごとに、東日本大震災後に地震が起こりやすくなった断層がどれくらいあるか調べた。その結果、震源が30〜100キロと深い茨城県南西部と東京湾北部から千葉県東部にかけての地域でおこりやすくなり、震源30キロ以下の浅い地震は、静岡県東部や神奈川県西部などで起こりやすくなっていることがわかった。…」と報じていました。
1994年8月に発行された
石橋克彦さんの「大地動乱の時代」には、「いまから10〜20年のうちに、大地の運動の自然な成り行きとして、日本の心臓部を小田原、東海、首都圏直下の大地震が相ついで襲う可能性が高い、この予測はまだ学説の段階で、地震テクトニクスの研究がもっと進めば具体的なシナリオは修正されるかもしれない。しかし、時間の巾を来世紀半ばまで広げれば、複数の大地震の発生はほとんど確実といっていい。これは大多数の大地震学者の共通の見解でもある。」と記されていたことを思い出しました。
恐ろしい「大地動乱の時代」の到来です。政府は一刻も早く、
浜岡原発を含めての日本の原発の全廃と
六ヶ所核燃料再処理工場廃止と首都機能の分散をはかるべきだと、強く思った次第です。